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これには、2つの側面があります。
「やはり貢献度の高い人に多く払いたい」
−これは、「個別配分」の側面。
「会社の業績に対応させなくては」
−これは、「総原資」の側面。
賞与はこの両面から検討し、決定します。
「これまでの支給実績と直近の業績、今期の見通しを見て、「これぐらい」という感じで決めている」
こういう会社、結構多いです。
これが必ずしも「ダメ」とは言い切れません。
実際、これまで、このようなやり方でやってきたわけだし、それで経営が傾いたとか、従業員が猛反発したということがなかったわけですから。
ただ、賞与をもっと、「人的資源管理」という観点で、有効に機能させようと思ったら、これではうまくありません。
盆暮れの「ご苦労さん代」にとどめず、従業員の活性化、インセンティブ効果−要は「がんばれば、報いられる」と思える(思えるだけでなく、現実にそうなる)ような賞与にすれば、同じおカネでも、活き方が全然違ってきます。
そのためには、次の2つの仕組みが必要なのです。
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