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人事関係の本を読むと、「人材像」というコトバがよく出てきます。
これは何も、社員教育だけに限った話ではありません。
人事評価などでも、標準、あるいは理想の人材像というのがあって、それに対して、どうであるかを見るのです。
社員教育で大事なのも、この「人材像」です。
言い換えると、「ウチの会社に必要なのは、このような人」というのをコトバにしたものです。
もし読者の方の会社に、職能資格制度とか役割等級制度のような、社員を格付けするしくみがあれば、その定義を確認してみてください。
資格や等級ごとに、何かしらの定義がつくられているはずです。
「担当する仕事を独力でこなすことができる」
「会社の経営方針を受け、部の方針をつくることができる」
−−などです。
それを、社員教育の観点で見直してみましょう。
というのは、上記の定義は、格付け基準、つまり「その人を○○等級にしていいかどうか」を決めるためにつくられたものです。そのため、それを具体的な研修計画につなげるためには、アレンジが必要になることが多いのです。
たとえば、「担当する仕事を独力でこなすことができる」という定義だと、どうなるでしょう。
ひとつは、担当業務の実務知識・実務スキルです。
もうひとつは、「論理的思考力」、「コミュニケーション能力」、「指導力」などの汎用的なスキルです。
さらに、「自立性」「積極性」なども入ります。
もし、そのようなものが何もなければ、改めてつくりましょう。
社員をいくつかのレベルに分け、レベルごとにどのようなものが求められるかを、経営トップも巻き込んでつくっていくのです。
レベルの分け方は、会社の実情によって様々です。
割と一般的な分け方を示すと…
・管理職層と一般社員層を分ける。
・一般社員層の中を、「新人層」、「中堅層」「ベテラン・リーダー層」に分ける。各層は、勤続年数などを目安にする。
…という具合です。
人を育てることは、経営の基本です。
そして、中長期的な会社の発展には欠かせないものです。
その第一歩として、人材像の明確化作業があるのです。
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