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会社が継続的に業績を伸ばしていくカギは、やはり「ヒト」です。
これには、次の3つのポイントがあります。
「調達、配置、戦力化」
−−−この3点セットが人事戦略の柱です。
賃金制度や採用活動、教育研修、メンタルヘルス対策、両立支援、就業規則などの整備といった一連の人事施策は、この3つの実現のための営みといってもいいでしょう。
さて、今回は、このうち、「活性化、定着」に関するお話です。
これを実現しようとする場合、そもそもわが社の社員は何を考えているのかを知る必要があります。
意識、つまりモラールやモチベーションのあり方によって、打ち手は変わってきます。
この点に関し、市場調査会社のインテージが2011年2月22日に発表した、ビジネスパーソンの仕事に対する意識調査結果は、興味深いものがあります。
http://www.intage.co.jp/chikara/02_topics/603/
調査によると、『あなたは、何のために働いているか』について、大多数の人が「生活のため」(89.6%)、「お金を稼ぐため」(72.0%)と回答しています。
まぁ、当然ではあります。
次いで「自分を成長させるため」(31.4%)、「プライベートを充実させるため」(28.5%)となっています。
また、『今後、転職したいと思っているか』を聞いたところ、“転職志向者”の合計が42.1%(1年以内〜いつかは転職したいの合計)に対し、「今のところ転職するつもりはない」は49.4%で約半数を占めています。
転職志向42.1%というのを多いと見るか少ないと見るかは、意見の分かれるところでしょう。
しかし、もし自社の社員の4割強が「転職したい」と思っていたら、その会社の意識の状態は良好とは言えないように思います。
もちろん、「転職したい」という気持ちの強さにもよりますが。
それはともかく、“転職志向者”に理由を聞いたところ、理由のトップは「給料が安いから」(50.6%)。次いで「今の仕事にやりがいを感じないから」(34.2%)、「キャリアアップ・スキルアップしたいから」(33.0%)、「会社の将来に不安を感じるから」(30.4%)、「正当な評価が得られないから」(28.0%)となっています。
このうち、「給料が安いから」というのは、どうにもならない面もあります。
会社の支払い能力には限界がありますから。
注目すべきは、「仕事のやりがい」、「スキルアップ」、「将来不安」、「評価」といった、金銭報酬以外の理由が3割前後を占めているということ。
アンケートは複数回答なので、これらの理由と給料への不満が複合していることもあるでしょう。
しかし、一方で、上記のような項目を引き上げるような施策を打てば、働く人の意識は上がり、活力、定着度が上がるということも言えるでしょう。
「ウチは給料が安いから、どうにも…」と嘆く経営者の方は少なくありませんが、そう悲観することもありません。
人事評価や人材育成に力をいれることで働く人が活性化し、それが、会社の業績に跳ね返って、給料も上がる−−こんな好循環を生み出すよう、がんばっていきましょう!
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